不動産投資
2021.03.04
この記事の目次
IoTは生活をより便利に、より豊かにするものとして今後も普及が進むと考えられており、不動産業界でもマンションの資産価値を上げるためのツールとして注目されています。
はじめに投資用不動産に導入できるIot設備の例と、その機能についてご紹介します。
スマートロックを導入すれば、外出先からスマートフォンを通して施錠の確認ができます。鍵を掛け忘れている場合はその場で施錠も可能です。防犯対策に効果があるほか、外出先から開錠ができるため、不在時に家事代行やペットシッターなどのサービスを受けることもできます。
マンションの共有エントランスに顔認証のスマートロックを設ければ、鍵がなくてもマンションのセキュリティが保たれます。鍵の紛失により部屋に入れない、鍵の交換をしなければならないという事態はなくなります。
ルームコントローラーとは、スマートフォンなどを用いて部屋の照明や空調の調節、お風呂の給湯設備などを遠隔で操作できる機能です。
AIが照明や空調を調整してくれる機能が付いているものもあり、手間をかけずに部屋を快適な状態に保つことができます。帰宅前に空調を入れておく、照明をつけて防犯対策をする、部屋にいるペットのために最適な室温を保つなど活用シーンはさまざまです。
すでに多くの住宅で採用されているテレビモニター付きドアホンも、さらにIoTと組み合わせることで専用ワイヤレスモニター子機やスマートフォンを使い、外出先からでも映像を確認することができます。
ドアホンとして音声通話ができるため宅配業者への再配達の依頼ができたり、帰宅した家族と会話したりすることも可能です。
防犯カメラ自体は、テレビドアホンと同じく防犯対策として活用されていますが、IoTを導入することでスマートフォンを使ってリアルタイムでカメラに映っている映像を確認できます。
カメラの種類によっては、遠隔操作でカメラの向きを変えたり、ズームをしたり、専用のレコーダーやクラウド環境に映像を保存することできます。アカウント設定により、PCやスマートフォンなど複数の端末からも映像を確認できるといった機能を有しているものもあります。
従来導入されている宅配ポストや宅配ロッカーをスマートフォンと接続し、荷物の管理を行うシステムです。不在時の荷物の受け取りが容易になるほか、スマートフォンを使って宅配業者と会話し、解錠できるため、不在時の集荷依頼にも対応できます。クリーニング業者との洗濯物の受け渡し、食材や料理の宅配サービスなども、部屋から出て対応する必要がありません。
対話型の音声操作に対応したAIアシスタント機能を持つスピーカーです。スピーカーに話しかけることで操作でき、ニュースや音楽の再生、家電の操作、検索エンジンを用いた調べものなど、さまざまなアクションを声で指示・実行できます。
現在ではAmazonEchoやGoogleHomeといったスマートスピーカーが一般家庭にも普及しており、代表的なIoT設備になっています。
投資用不動産に導入可能なIoTの例をいくつかご紹介しました。IoTの導入には入居者の利便性やセキュリティを向上させる効果がありますが、オーナー側にはどのようなメリットがあるのでしょうか。以下に詳しくご紹介します。
IoTを活用することにより、入居者はスマートフォン一つで部屋を管理できるようになり、利便性が向上します。また、防犯カメラやワイヤレスモニター付きテレビドアホン、スマートロックなどで防犯対策がなされるため、安心して住むことができます。
さらに、機能面だけではなく、IoTを導入しているということ自体がブランド力となります。特に流行に敏感な若年層にとっては、最先端の機器が備えられた物件は魅力的に感じられることでしょう。
その結果入居希望者が増え、また住人が退去せずに長く住み続けるため、入居率がアップし、安定した収益を得ることができます。
少子高齢化が進む日本においては、高齢者の一人暮らしも増加し続けています。その現状を受け、IoTを活用した高齢者向けの見守りサービスのニーズが高まっています。
非接触センサーにより睡眠データや活動データを収集、分析し、異常時には家族や警備会社へ連絡がいくシステムも開発されており、高齢者本人が煩雑な操作をすることなしに健康管理を行うことが可能となっています。
また、言葉をかけるだけで家電や照明の操作、情報の検索が可能なAIスピーカーは高齢者も抵抗なく利用でき、生活を便利に快適にすることができます。シニアライフを充実させる手段として、IoTは今後ますます欠かせないものとなることでしょう。
インターネットになじみの深い若年層にとって、IoTはごく一般的に受け入れられており、そのニーズも高まっています。
空調や照明を遠隔操作で調節できる、外出中に宅配業者が来訪した場合は再配達をその場で依頼できるといったIoT機能は、若年層の独居世帯にとってはとりわけ魅力的です。
また、子育て世代のファミリー世帯においてもIoTは大きなアピールポイントになります。ワイヤレスモニター付きテレビドアホンで別室にいる子供の見守りができたり、ルームコントローラーで子供部屋の室温を管理したりするなど、IoTの技術を活かして育児の負担を軽減させることができます。
IoTを導入することで世帯構成を問わず若年層を取り入れることができる点も大きなメリットといえます。
不動産投資を行うにあたり、所有物件の防犯対策は非常に重要な要素となります。先ほどご紹介したように空室リスクを軽減できるのももちろんですが、それ以上に防犯対策をしっかり行うことには大きな意味があります。
もし、物件内で犯罪が発生した場合、不動産の資産価値は大きく下がります。また退去希望者が増え、深刻な場合は賃貸業を続けること自体が困難になることもあります。
IoTを導入して防犯に努めることは、そういった最悪のケースを回避するためにも非常に重要です。
また、火事などの災害も同様に、資産価値の低下や建物の破損・滅失、退去者の増加といった事態を引き起こす場合があります。IoTを導入した火災警報装置を導入することで、現場にいない場合でも火災発生を把握できます。避難や通報をいち早く行うことができ、被害の拡大や二次災害を防止することが可能となります。
入居者に快適性と安心・安全を提供し、投資用不動産の資産価値を高める効果のあるIoTですが、導入を進めるうえで問題が生じる場合もあります。最後に、IoTを導入する際の注意点をご紹介します。
IoTは便利だから、人気があるからといって、やみくもに取り入れれば良いというわけではありません。当然のことながら導入には手間やコストがかかります。
また、せっかく導入しても入居者にとって魅力がない、もしくは入居者が使いこなせない機能では意味がありません。
IoTを導入する際には、それぞれの機能や入居者のニーズを把握し、費用や手間に見合う効果が望めるかどうか十分に検討するようにしましょう。
IoTにはインターネットの通信異常や機器の故障により使用できなくなるというリスクもあります。対応マニュアルを作成する、IoT機器メーカーのサポートシステムを一覧にして入居者に渡しておくなど、トラブルが起こることを想定し、対策を練ることが必要です。そのためにも、導入するIoTの機能や起こりうるトラブル、メーカーのサポート内容などをしっかり把握するようにしましょう。
IoTを導入するにあたり、特に気をつけないといけない点が「情報管理」です。IoTでは家の中にありとあらゆるものがインターネットに接続されているため、ウイルス感染やハッキング、外部アクセスによる不正操作といったリスクが内在しています。具体例を挙げると、鍵や空調が勝手に操作される、防犯カメラの映像や個人情報が外部に漏れるといった事態が考えられます。
IoTのセキュリティを強化するためには、インターネット回線に脆弱性がないか確認する、アクセスを監視するシステムを導入する二段階認証や生体認証、電子証明書による認証を行うといった対策が有効です。
投資用不動産におけるIoTの導入例、メリットや注意点などをご紹介しました。入居者に快適な環境や安心を提供できるIoTは、投資用不動産の資産価値を向上させ、入居率をアップさせるという大きなメリットがあります。
IoTの導入を成功させるためには、物件ごとの入居者のニーズをつかみ、どのような設備を導入すればアピールポイントとなるかを十分に検討することが必要です。導入後も情報セキュリティ対策や故障のサポート対応などメンテナンスを行わなくてはなりません。
IoTは単に導入すれば良いというものではありません。
入居者に安心で快適なライフスタイルを提供できるからこそ、投資用不動産の価値を上げることができるのです。
そのことを念頭に置き、入居者が快適に、また安心して暮らせる空間作りをサポートするものとして、IoTを上手に取り入れていきましょう。
OWNERS.COM編集部
